会うよりオンラインで交流~米国の10代、9割がスマホ所有

米国の10代の3分の2以上は、友人との交流は直接でなくオンラインの方がいいと考えていることが、子供にとって安全なメディアや技術の推進団体コモン・センス・メディア(本部サンフランシスコ)の調査で分かった。

ウォールストリート・ジャーナルによると、調査は2018年3~4月、13歳から17歳の子供1000人以上を対象に行われ、友人と直接会って話すことを好む子供の割合は12年調査の49%から32%に減少した。

調査を主導し、報告書を共同作成したVJRコンサルティングのビッキー・ライドアウト氏は「人々が交流する方法に何か根本的な変化が起きているのではないかと考えざるを得ない」と話す。氏は今回調査で、一緒にいる人に注意を向けるべき時にスマートフォンなどの通信ディバイスに気を取られてしまうという子供が44%から54%に増えたことや、一緒にいる友人が電話に気を取られていらいらするという子供が44%に上ったことも指摘。「否定的な情報の連鎖に陥っているのではないか。他人と一緒だと相手に気をそらされ、その相手も自分によって気をそらされる。会うことがそれほど楽しくなくなり、オンラインで交流した方がましということになる」と分析した。

スマホの所有率は6年前の41%から89%に増え、1日に1回以上ソーシャルメディアを使う子供は34%から70%に増えた。38%は1時間に何回もソーシャルメディアを使っており、16%はほとんど継続的に使っている。

コモン・センスのジム・スタイヤーCEOは「朗報は、子供たちが数年前よりも(ソーシャルメディアの)影響を善悪含めてはるかに強く認識しているということ。悪いニュースは、対面よりオンラインの交流を好んでいることで、親であり教育者としてこれは非常に由々しい事態だと思う」と話した。

このほか、子供の70%以上が「ハイテク企業はユーザーがディバイスにより多く時間を使うよう操作している」と考え、57%は「宿題をしている時にソーシャルメディアに気を取られることが多い」と答えた。一方で31%は「宿題をする時間はずっと、またはほとんど電話を切っている」と答えた。 (U.S. Frontline News, Inc.社提供)

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