派遣中止、安全対策で苦慮 日本人人質事件で競技団体

 【共同】過激派「イスラム国」による日本人人質事件を受け、スポーツ競技団体が中東で開催される国際大会への選手派遣中止や、安全対策を見直す動きが出ている。リオデジャネイロ五輪を来年に控え、出場権獲得や強化計画に影響が出る恐れもあり、対応に苦慮している。

 日本卓球協会は5日、カタールとクウェートで開催される2月の国際大会への石川佳純選手(全農)らの派遣を見送った。日本レスリング協会もイランで2月2〜14日に予定していた合宿と大会参加を「中東地域が緊迫した情勢である」として取りやめた。

 日本のテロ対策支援を理由に、イスラム国が今後も日本人を標的とすると予告したことから、日本フェンシング協会は欧州遠征中だった五輪2大会連続銀メダルの太田雄貴選手(森永製菓)らに「空港で日の丸を隠す。『JAPAN』のウエアを着ない」(強化担当者)などの異例の指示を出した。

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