自動車製造大手のGMは2014年に約8000人のプログラマーを雇用した。その規模は、技術業界大手に匹敵するプログラマーの人数だ。

　IT業務の外注費用が巨額にのぼると同時に、顧客の要望に応えるオンライン・サービスやウェブサイト機能を実現するには、外注では限界があるという考えがその背景にある。

　ウォール・ストリート・ジャーナルによると、GMは、「ショップ＝クリック＝ドライブ（Shop-Click-Drive）」というウェブサイトを約1年前に立ち上げ、中古車の下取りと新車販売を兼ね備えた新たなオンライン・サービスを拡充させた。

　利用者が同ウェブサイトで規定項目を入力すると車の下取り価格が表示され、その後、ディーラーシップの担当者が電話をかけてきて、取り引きが成立すると、ディーラーシップの方から利用者宅に出向いて書類署名を済ませることができる。利用者たちの反応は良好で、手続きの簡便さが好評を得ている。

　GMの調べでは、同社が取り引きしていた従来の第三者販売サイトでは、売買成立率は最高でも22％だが、ディーラーシップのインターネット・プラットフォームと連携するショップ＝クリック＝ドライブでの売買成立率は30％を記録している。

　現在、GMの米国内ディーラー4300社のうち1800社がショップ＝クリック＝ドライブへの参加を表明している。

　ショップ＝クリック＝ドライブ経由での販売利幅は非公表。GMのリンディー・カーニー広報担当によると、ショップ＝クリック＝ドライブは始動から1年間で約1万5000台の新車を売り上げた。

　GMは、コンピュータ基幹設備の刷新から独自のソフトウェア開発部隊の編成、顧客のオンライン取り引き嗜好の調査とそれを反映させたプログラム群の構築まで含め、同ウェブサイトの構築に3年を費やした。

　GMのランディー・モット最高情報責任者（CIO）は、年間30億ドルでヒューレット・パッカード（HP）に外注していたIT業務委託契約を2年前に終了させ、その代わりに、それまで1400人だったプログラマーを8000人に激増させた、と説明する。現在では、ウェブサイト機能やオンライン・サービスのすべてを社内で研究＆開発し構築している。

　そういった動きは、ゼネラル・エレクトリック（GM）やテスラ・モーターズ（Tesla Motors）を含む大手でも活発化している。両社は、自社製品に必要なカスタム・ソフトウェアや社内システムを社内で独自に構築している。それらの大手らは、競合社との差別化を図り、顧客の嗜好に即応するためにも、それが最善だと考えている。

　そのため、HPやデルといったIT業務外注大手や、マイクロソフト（Microsoft）やオラクル（Oracle）、SAPといった既成品大手は取り引き減に直面している。

　GMのショップ＝クリック＝ドライブの開発に際してはIT大手が協力したものの、それまでの役割に比べると大きく縮小している。

　ただ、GMのようなIT業務の社内回帰が成功するかどうかを判断するには時期尚早だ。ショップ＝クリック＝ドライブにかぎれば滑り出しは良好だが、今後、インターネット技術やソフトウェア技術が進化するなかで、GMが巨額を投じて編成したプログラマー部隊が技術革新と消費者動向に応じて効果的なソフトウェアやシステムを継続的に構築できるかどうかを検証できるまでにはしばらく時間が必要だ。