ターゲット、Y世代に照準〜デジタル部門強化で広告開始
- 2014年6月9日
- 米国ビジネス
ターゲットは、ミレニアム世代(Y世代とも)に狙いを定めたデジタルサービス部門初の広告キャンペーンを開始した。
USAトゥデイによると、ターゲットは昨秋に実施した調査で、Y世代が同社に対して「大きな店舗の小売店」という印象しか持っていないことを知った。しかし、消費者の購買手段はインターネットによって変化し、Y世代はすでに郊外在住の主婦に代わって最も強力な販売影響力を持つようになっている。
ターゲットはこのため、結婚・出産祝いビジネスのてこ入れや、買い物リストと店舗マップの融合、一部商品に対する当日配送の試験導入を開始した。
例えば、41店舗で試験導入された新アプリケーションは、来店者に買い物リストの商品が陳列されている場所を店内マップで教えてくれる。
さらに、オンラインで注文された商品を店舗から直接配達できる態勢を整えるとともに、140店がウェブ販売向けの在庫を倍に増やす。
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