実施競技上限は柔軟に対応　20年五輪へ今後の議論注目

　【共同】国際オリンピック委員会（IOC）は中長期的な改革「五輪アジェンダ2020」で2020年東京五輪での実施競技選定は現行の競技数の上限28にこだわらず、種目に比重を置いて柔軟に対応する方針を明確にした。今後は9月に各委員会で細部を詰める予定で、10月の理事会での議論が注目される。

　スイスのローザンヌで19日に開いた「五輪サミット」にはバッハ会長や主要団体会長ら16人が出席し、意見交換した。于再清副会長は、実施競技数は全体の参加選手数1万500人を維持した上で「30競技が理想的だろう」と語った。夏季五輪国際競技連盟連合のリッチビッティ会長は「種目を整理する努力をすれば新競技が入る枠をもっと増やせる」とIOCの方針に賛同した。

　2年後のリオデジャネイロ五輪は28競技、306種目を実施。野球とソフトボールの復帰を支持する各国オリンピック委員会連合（ANOC）のアハマド会長は「種目を減らすには各競技で綱引きもあり、明確な基準を設ける必要がある」と話した。

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