24年五輪招致手続き開始　IOC、五輪改革を初適用

　【共同】国際オリンピック委員会（IOC）は15日、ボストンやローマが立候補を表明した2024年夏季五輪招致の手続きを開始したと発表した。既存施設の活用や分散開催などを認めた「五輪アジェンダ2020」が初めて本格的に適用される招致となる。

　22年冬季五輪では財政不安などで候補の撤退が相次いだ反省を踏まえ、多くの都市の立候補を促すため「募集」「申請」「立候補」の3段階に分けた手順を定めた。開催に関心のある都市は申請前に、IOCと運営上の課題や計画を意見交換できる。申請は9月15日に締め切られる。開催都市には約15億ドル（約1740億円）の支援金も準備する。

　24年五輪はパリやドイツの都市なども名乗りを上げるとみられ、17年に開催都市が決まる。

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