フラッシュ・メモリー開発大手のサンディスク（SanDisk）は、データ・センター向けフラッシュ・ストレージ製品の需要開拓に力を入れている。

　サンディスクの製品は伝統的に一般消費者向け市場に強く、一時は製品の約３分の２をベスト・バイ（Best Buy）といった小売店経由で消費者向けに販売していた。

　ビジネスウィークによると、サンディスクは近年、消費者向け市場の変動幅が大きいことを理由に戦略を見直し、小売事業を売り上げの約３分の１に縮小する代わりにデータ・センター向け市場を開拓する方針を打ち出している。

　サンディスクでは、モバイル端末向けフラッシュ・メモリー市場が2012年の110億ドルから2016年には150億ドルに成長すると予想。一方、データ・センター向けを含む企業用製品が大半を占める固体素子市場については、同期間中に規模が倍増し、2016年にはモバイル端末向け市場に肩を並べると期待する。

　企業向け製品市場対策として、サンディスクは従来の半導体開発にとどまらず、ディスクの脳として動作するコントローラーやソフトウェア分野の強化にも着手している。

　同社はその一環として、ソフトウェア開発のスクーナー・インフォメーション・テクノロジー（Schooner Information Technology）とフラッシュソフト（Flashsoft）、SSD製造のプライアント・テクノロジー（Pliant Technology）を買収した。

　データ・センター運営企業にとって、フラッシュ・メモリーはハード・ディスクに比べて読み込み速度が早いという利点がある一方で、高額なことが課題だ。

　そのため、たとえば、動画配信サービス大手のネットフリックス（Netflix）は、人気映画をフラッシュ・メモリーに保存し、それ以外の動画を安価かつ遅いハード・ドライブに保存するという具合に記憶媒体を使い分けている。

　サンディスクによると、フラッシュ・メモリーの価格は2010年あたりまで年間約40％ずつ低下したが、技術的限界が理由となって今後はそれが年間15〜25％程度に落ち着く見通しだ。

　記憶密度を上げる方法として、メモリー・セルを縦に積む3Dメモリーという手法があるが、サンディスクのサンジェイ・メロートラ社長兼最高経営責任者（CEO）は、「（サンディスクにとって、3Dメモリー技術に）飛びつく経済的誘引」は、今後しばらくはないという見解を示している。