有料TV離れ加速〜ネットTV普及で

　オンライン動画や新型ディバイスの増加、サービス料の値上げなど、有料テレビサービス離れを促進する要因がますます増えている。

　USAトゥデイによると、特にインターネット接続機能を搭載したテレビは、有料TVサービスの解約増加傾向に大きな影響を与えつつある。

　市場調査ディフュージョン・グループが2013年第１四半期、有料TVサービス利用者1878人を対象に行った調査によると、こうしたTVの所有者は有料サービスを解約する確率が２倍以上高い。全体の約７％が「６カ月以内に解約する可能性がとても高い」と答えたが、ネット接続TVを持つ人ではこの割合が8.8％に上り、そうでない人は3.5％だった。

　業界専門家は以前から、高速ネット接続や、ネットフリックス、アマゾン・インスタント・ビデオ、フールーといったオンライン動画サービスを理由に有料TVの利用をやめるまたは減らす消費者が増えると予想している。

　インターナショナル・ストラテジー・アンド・インベストメント・グループによると、有料TVサービスの契約数は今年第２四半期に約21万件減少した。内訳は、ケーブルテレビが約42万件減、衛星放送が16万件減で、これらの一部がネット接続サービス市場に流れ、AT&Tやベライゾン・ワイヤレスといった通信会社の契約数は37万件増えた。

　プライスウォーターハウスクーパーズによると、有料TVサービスの普及率は06〜08年がピークで米世帯の約82％が利用していたが、14年には79％に下がる可能性が高い。

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