新車購入を検討している北米の消費者の間で、高価な半自動運転システムよりも、基本的な運転支援機能や安全装備を重視する傾向が強まっていることがオートパシフィックの調査で分かった。オートモーティブ・ニュースが伝えた。

◇経済環境を反映

調査は2022年に始まり、3年以内に車の購入を予定する消費者を対象に行われている。1万9000人以上が回答した26年調査（5回目）で「最も欲しい装備」として挙がったのは、パーキングセンサー、死角確認カメラ、車間距離制御装置（ACC）だった。回答者の40%以上が、シートヒーターやドライブレコーダーとともにそれらを「欲しい装備トップ15」に選んだ。いずれも価格は400ドル以下と推定される。

25年調査では、高速道路で使えるハンズフリーの半自動運転機能や、数千ドルの初期費用または定額サービス契約（サブスクリプション）が必要な完全自動運転システムが人気の上位を占めており、わずか1年で内容が大きく変わった。オートパシフィックの社長兼チーフアナリスト、エド・キム氏によると、新車の平均購入価格が約5万ドルに達し、インフレ圧力も続く中、消費者は高価な先進技術や高級装備よりも、比較的安価で標準装備になっていることも多い安全関連の装備を優先するようになっている。キム氏は「現在の経済環境を非常によく反映した結果」と指摘した。

◇格好良さより安全

前年にトップ15入りした装備では、特別色のボディカラー、ムーンルーフ、後席サンシェードなども姿を消した。一方、シートヒーター（業界推定価格150ドル）と四輪駆動（2000ドル）は引き続きランクインした。「消費者は、先進的で格好良く、高級感のある装備よりも、機能面や安全面で明確な利点を実感できる装備を選んでいる。今のような時代にはそれ以外の装備は後回しになる」と、キム氏は分析する。

26年調査で新しくトップ15入りしたのは、自動駐車支援機能（300ドル）とナイトビジョンシステム（1000ドル）で「金銭的に多少無理をしてでも、こうした実用的で安全性を高める装備を手に入れたいと考える人が多い」（同氏）と考えられる。

◇自動運転への関心は激減

今回調査の最大の変化は、半自動運転や完全自動運転機能を求める消費者が大きく減ったことだ。GMの「スーパークルーズ」やフォードの「ブルークルーズ」のような「ドライバーの監視が必要な高速道路限定のハンズフリー半自動運転」（2500ドルの買い切りまたは月額50ドル）は、希望者が前年の43%から24%に低下し、トップ15から外れた。

もっと高価（6000ドルまたは月額200ドル）な完全自動運転機能も希望者は37%から25%に減り、ランキングから姿を消した。こうした完全自動運転システム（ドライバーの監視不要で、高速道路・一般道を問わずハンズフリーで指定した目的地まで完全自動運転）はまだ提供されていない。

一方、自動運転技術への信頼は高まっており、オートパシフィックの別の調査では、車が自動で車線維持や縦列駐車などを行う機能について「安心して利用できる」と答えた消費者は62%と、24年の57%、25年の60%から着実に増えている。

(U.S. Frontline News, Inc.社提供)