ソーシャルメディアが大活躍〜同時テロ直後の情報伝達で

　パリで起きた同時多発テロ事件では、事件の詳細が不明な段階からソーシャルメディアが情報提供や支援の呼び掛けで大いに役立ち、即時性ではニュースに先行した。

　ニューヨーク・タイムズによると、フェイスブックがテロ発生を受けて起動したツール「Safety Check（安否確認）」には、被害があった地域のユーザーが他のユーザーに自身や友人が無事だと通知できる機能がある。フェイスブックは2014年、自然災害時に5回このツールを利用可能にしたことがあるが、人災での起動は今回が初めて。

　ツイッターも同時に、10月に発表した新機能「Moments（モーメンツ）」をテロ関連ニュースや著名人からのメッセージを集約する機能として提供。俳優のサルマ・ハエックやエマ・ワトソン、米大統領選党代表候補のドナルド・トランプ氏やヒラリー・クリントン氏が投稿した。

　このほか、パリ市民はツイッターのハッシュタグ「#PorteOuverte（ドアは開いている）」を通じて、避難場所を求める人に「うちにおいで」と呼び掛けた。同様に「#prayforparis」は、10時間で著名人を含む670万件の投稿に使われた。

　「#StrandedInUS」は、フライトの欠航や遅れでフランスへ帰れなくなった米国内滞在者に対し、宿泊用に自宅のスペースを提供するハッシュタグとして利用された。

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