自立支え、奮闘2カ月 日本人NPO、比台風被災

 【共同】フィリピンを直撃した台風30号で、被災直後から現地入りした日本のNPO法人「アジア日本相互交流センター(ICAN)」(名古屋市)が、2カ月にわたり現地で奮闘を続けている。住宅の大半が暴風雨で壊滅したレイテ島ドゥラグで救援物資を届けたり、学校や自宅の再建を支えたりしている。

 フィリピンを拠点に貧困層の子どもたちの支援にも尽力するICANの井川定一事務局長(34)は「地元の人たちの自立を少しでも促せれば」と地元住民と共に奔走している。

 田園地帯が広がるドゥラグのカモタ地区。小学校に集まった生徒たちに笑顔が広がる。周囲の木はほとんど倒れ、全半壊した家も目につく。学校の建物も壊れたがICANの支援で仮設の青空教室ができ、今月6日から授業が再開した。

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