貧しい黒人居住区は二重に不利〜スーパーの利用環境調査

　非白人の多い低所得者地域はスーパーマーケットが少なく、食生活が不健康になりがちなことは以前から知られていたが、黒人の多い地域は所得の多少にかかわらず全般的にスーパーが少ないことが、ジョンズ・ホプキンス大学の最新調査で分かった。
　ロサンゼルス・タイムズによると、調査は2000年の国勢調査結果などを基に、人種や所得の異なる地域別に、スーパーマーケットのほか小さな雑貨店やコンビニエンス店の利用環境を調べた。雑貨店やコンビニ店は脂肪、糖、塩分の多い食品を扱う傾向が高い。
　この結果、スーパーが利用できる可能性は貧しい黒人の住む地域が最も低く、裕福な黒人が多い地域のほか、貧しい白人が多い地域と比べても店の数が少なかった。また黒人の多い地域は、貧しい世帯が少なくても、貧しい白人の住む地域より店の数が少なかった。調査結果は医学誌プリベンティブ・メディシンに掲載された。
　今回の調査に関わったケリー・ボウアー氏は「貧しい黒人の住む地区は、貧しい上に黒人ということで二重に不利となっている」と述べた。また、スーパーの不足は地方より都会の貧しい黒人地区で目立つといい、調査報告書は、食生活を改善するには対象を都市部に絞るべきだと指摘した。
　一方、ラティーノ（中南米系）の居住区は、白人地区よりスーパーは少なかったものの、雑貨店は貧困度に関係なく多かった。別の研究では、ラティーノ地区の雑貨店は黒人地区より健康的な食品を販売している可能性が指摘されており、健康への影響も異なる可能性がある。
　コンビニ店の数は、一般的に白人地区が最も多く、黒人地区が最も少なかった。ただし、スーパーにも良質の食品にも近い白人地区では、コンビニを日常的に食料を購入する場所として使っていない可能性がある。

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