国際企業の最高情報責任者（CIO）たちは2015年に、大規模データ（Big Data）を分散処理する基盤技術として注目を集めているハドゥープ（Hadoop）への投資を増やすとみられる。

　ウォール・ストリート・ジャーナルが報じたドイツ銀行の調査報告によると、同社が調査したCIO26人のうち12人が、自社の概念実証（Proof-of-Concept）および生産改善に関する分析技術としてハドゥープ製品の導入を検討している。

　たとえば、ドイツ銀行の調べに応じた通信サービス会社（キャリヤー）大手のCIOは、ハドゥープを最大限に有効活用するための新しいビジネス・インテリジェンス（BI）システムを構築中だという。

　また、大手小売企業のCIOは、自社の供給網およびセキュリティー・システム上でのデータ分析にハドゥープを試験的に導入している。

　ハドゥープは、オープン・ソース基盤であることから、大企業のCIOらはこれまで、セキュリティー懸念を理由にその採用に躊躇していた。しかし、従来のリレーショナル・データベースに比べて、無数のパソコンや端末に埋もれる非構造化大規模データを扱えるという大きな魅力を重視するようになった。

　調査会社ガートナーによると、現在およそ1000社が生産ラインにハドゥープを導入している。ただ、ハドゥープを利用するには、新たな技術力が求められるため、対応する人材の不足が普及の妨げになっている。

　調査会社フォレスター・リサーチのアナリストはそれに関して、ハドゥープの人材不足が近い将来に解消されると話す。同アナリストはその理由として、さらに多くの企業が人材育成に投資するためと指摘する。

　調査会社IDCによると、投資家たちはハドゥープ基盤の事業に20億ドル以上をすでに投資している。おもな投資獲得企業には、ホートンワークス（Hortonworks）やクラウデラ（Cloudera）、マップアール・テクノロジーズ（MapR Technologies）といった新興企業が含まれる。

　IDCはまた、大規模データ分析ソフトウェア市場が2018年までに415億ドル規模になると予想する。