人工知能の普及は、電力の大量消費という問題を引き起こしていると同時に、人工知能技術の活用によって電力消費を効率化できるという可能性を高めている。フォーチュン誌によると、その可能性を高める人工知能会社３社が解決策をすでに提供しており、成果をあげている。

▽人工知能が電力消費全体の10％を占める可能性

人工知能データ・センターは、従来のCPU（central processing unit）ベースド施設にくらべて20〜30倍もの電力を消費する、とエネルギー効率監視会社ヴァーディグリス（Verdigris）のマーク・チャンCEOは指摘する。専門家のなかには、人工知能が今後５年以内に米国の電力消費の10％以上を占めるようになると予想する者もいる。

多くの人工知能データ・センターに配備される大量のGPU（graphics processing unit）がCPUよりはるかに多くの電気を使うことや、人工知能サーバー群の冷却にも電気が使われることがその主因だ。

しかし、それと同時に、エネルギー業界における人工知能技術の応用や活用を次段階に高めることで、電力網やデータ・センターをよりクリーンかつ高効率に運用できるようにする新たな機会も生み出している。

▽英国拠点のクラーケン・テクノロジース

同分野の先頭を走る会社の一つが、英国拠点のクラーケン・テクノロジース（Kraken Technologies）だ。同社の人工知能搭載オペレーティング・システム（OS）は、世界40社の電力会社を通じて7000万件以上の顧客アカウントを管理している。

同社のOSは、電気自動車（electric vehicle＝EV）充電器や家庭用蓄電池といった50万台以上の機器を接続し、５ギガワット超の柔軟な給電を制御しており、2024年だけで1400万トンの二酸化炭素排出削減に貢献したという。

クラーケンのデブリム・セラル最高販促兼需給調整責任者によると、同社の技術は、機械学習を活用して利用者らを消費パターンごとに分類かつ集合し、90％の精度で再生可能エネルギーを分配できるようにした。たとえば、毎晩９時から翌朝７時までEVを満充電する利用者には、その時間帯に送電網経由で給電し、外出中には蓄電池経由での給電を優先する。

▽マイアミ拠点のエクソワット

一方、マイアミ拠点のエクソワット（Exowatt）は、人工知能データ・センター向けに特化した太陽光発電システムを開発している。昼夜を問わず発電＆蓄電を可能にする同社の技術は、太陽光発電の「間欠性」という課題を克服し、化石燃料への依存を抑えることに貢献している。

同社は、大規模言語モデル群（large language models＝LLMs）を使ってリアルタイムの性能模擬化を実行するデジタル・ツイン・システムを構築している。それによって、供給網や製造工程に最適化した独自の人工知能ソフトウェアを導入し、従来型のサース（SaaS＝software-as-a-service）を使わないようにすることでクラウド・データ・センターへの負荷を軽減している。

▽サンフランシスコ新興大手のハルシオン

さらに、サンフランシスコ新興大手のハルシオン（Halcyon）は、エネルギー業界向けの情報処理に人工知能を活用している。

同社のLLMsは米エネルギー省や連邦エネルギー規制委員会（FERC）の提出文書を読み取り、検索可能の構造化データに変換し、電池補助金や送電網制約、送電計画に関する最新情報を迅速に把握できるようにした。

同社のデータ科学責任者サム・スタイヤー氏によると、「分析家たちはこれまで、1000ページものPDFを開き、必要な情報を探すのに一日を費やしていた」。「われわれの技術はその作業を数分に短縮すると同時に、大規模での分析も実行可能にする」と同氏は述べた。

（Gaean International Strategies, llc社提供）