衣料品のオンライン小売において、サイズ不適合による返品は「静かなる殺し屋（Silent killers）」と呼ばれ、衣料品販売会社らの利益を圧迫する深刻な主因の一つとして長年にわたって問題視されている。そうしたなか、生成人工知能を活用した仮想試着技術を提供する新興企業らがあいついで登場し、同問題の解消に取り組んでいる。

CNBCによると、全米小売業協会（National Retail Federation＝NRF）の推計では、2025年の年間小売販売高の15.8％に相当する8499億ドルが返品された。オンライン販売にかぎればその割り合いは19.3％に達する。５回に１回の販売が返品される計算だ。

返品商品の多くは商品陳列棚に戻らず、二次流通市場に流れる。売り手にとっては、返品処理費用が返金額を上回ることも少なくない。グッゲンハイム（Guggenheim）の上席執行役員シメオン・シーゲル氏は、返品件数の最少化が「事業と利益性の重要な原動力になる」と指摘する。

仮想試着ソリューション新興企業のキャッチス（Catches、ロンドン拠点）は、利用者がデジタル・ツインを作成し、鏡のような臨場感で仮想試着できるプラットフォームを開発した。同社のエド・ヴォイスCEOは、生地の質感や動きを物理的に再現する技術が、返品の主因であるサイズ違いの不安を解消すると説明する。

同社のプラットフォームは、エヌビディア（NVIDIA）のクーダ（CUDA）プラットフォームを採用し、高級ブランドのアミリ（AMIRI）に導入されている。

既存の衣料品小売大手も人工知能代理人（AI agent）といった先進技術の活用によって、同問題の解消に取り組んでいる。インディテックス（Inditex）傘下のザラ（Zara）は、2025年12月に仮想試着ツールを導入した。オンライン小売大手のエイソス（ASOS）も、アイウタ（AIUTA、ミラノ拠点）と提携し、さまざまの体型での仮想試着を可視化することで返品を低減させている。そのほか、ショッピファイ（Shopify）はジェンルック（Genlook、ニューヨーク市拠点）の人工知能代理人を統合し、成約率の向上を図っている。

（Gaean International Strategies, llc社提供）