ソーダ販売、12年連続で減少〜小容量戦略で売上高は増加

　2016年の米炭酸飲料販売量が、12年連続で減少したことが米国飲料協会（ABA）のまとめで分かった。
　
　ロイター通信によると、16年は前年比で約1.2%減少した。消費者がより健康的な飲料を選ぶようになっているほか、肥満や糖尿病対策として加糖飲料が対象の「砂糖税」を導入する自治体が増えたことなどが影響している。
　
　エナジー・ドリンクを含むソーダの16年消費量は、国民1人当たり約642本（1本8オンスで換算）で、ABAが調査を始めた1985年以降で最低水準に落ち込んだ。一方、メーカー各社は1オンス当たりの価格が割高な小容量商品を積極的に売り込んでいるため、売上高は806億ドルと前年比2%増加した。
　
　コカコーラやペプシコといったメーカーは、先進国の利益率を伸ばすため小容量パック、プレミアム・パッケージングに力を入れているほか、非炭酸飲料の種類を増やし、既存商品の糖分を減らしたり無糖バージョンを出したりもしている。
　
　食品や飲料に含まれる砂糖は、肥満や2型糖尿病と関連付けられており、欧米では砂糖税の導入が拡大している。世界保健機関（WHO）、連邦食品医薬品局（FDA）、米国心臓協会（AHA）はいずれも、糖分の摂取を減らす方法の1つとして炭酸飲料の消費量削減を奨励している。(U.S. Frontline News, Inc.社提供）

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