自動車業界は関税負担やEV関連の損失で数百億ドル規模の打撃を受けているものの、主要メーカーとサプライヤーの関係はこの1年で改善していることが、監査・資産管理大手プラントモランの年次調査「自動車メーカー・サプライヤー関係指数（WRI）」で分かった。オートモーティブ・ニュースが伝えた。

◇全6社の評価がアップ

北米の自動車部品会社幹部にメーカーとの関係性を尋ねるWRI調査では今回、2001年の調査開始以来初めて、対象6メーカー（トヨタ、ホンダ、日産、GM、フォード、ステランティス）全てに対する評価が前年より上昇した。背景には、メーカー側のコミュニケーション改善と、メーカーの関税およびEVコストの吸収能力には限界があるというサプライヤー側の理解の高まりがある。

◇GMは企業文化に変化

26年調査は、3月から4月中旬にティア1サプライヤー幹部750人を対象に実施され、コミュニケーション、対応力、アクセス性などに関するサプライヤーの満足度を基に、自動車メーカーを700点満点で評価した。6社中トップはトヨタで、17年連続で首位を維持。評価は23点上昇して409点となり、2007年以来の全メーカー中最高を記録した。同社が「厳しいが公正」と評価され、他社ほどEV需要減速の影響を受けなかったことも追い風になった。

2位はホンダ（13点上昇の360点）で「誠実で関係重視」と評価されたが、長期的な製品戦略の不透明感がスコア上昇の足かせとなった。

3位のGMは、8点上昇して過去最高の318点を記録。特にEV関連コストの補償対応に関する評価が高かったが、サプライチェーン強じん化策が不明確または非現実的との批判もあった。プラントモランは「デトロイト3は歴史的に取引重視で対立的だったが、GMは正式に企業文化の転換点を迎えた」と分析している。

大規模なリストラを進めている4位の日産（6点上昇の255点）に対しては、より一貫したコミュニケーションと製品計画の透明性が求められた一方で、長期的な投資回収への期待も見られた。

5位のフォードは6社中最大の32点上昇で223点。リズ・ドア購買責任者の下でサプライヤーとの信頼回復を大きく進め、前年よりも「公正で責任感のある企業」と見られるようになった。

6位のステランティスは6年連続で最下位だが、コミュニケーションの改善に取り組んでいる点が評価され、22ポイント改善して163点となった。

(U.S. Frontline News, Inc.社提供)