さまざまな見方伝える　入札制度で米メディア

　【共同】ポスティングシステム（入札制度）の新制度について、米メディアは「大リーグ機構が日本側に上限額を提案した」「間もなく両者は合意するだろう」などとさまざまな見方を伝えている。

　ニューヨーク・ポスト紙（電子版）は2日付のコラムの中で、上限額を2000万ドル（約21億円）と具体的に明示した上で、日本側はこの案に強く反対していると報じた。また関係者の話として、7〜10日の間に問題が解決されなければ、大リーグ球団の補強戦略に影響を与えるため、今オフは入札制度が実施されない可能性があるとした。

　具体的な内容には触れていないものの、ニューヨーク・タイムズ紙の記者は短文投稿サイト「ツイッター」で「案は三つに絞られ、そのうちの一つで合意するだろう」との見通しを示した。

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