狙いは五輪開催の魅力増　背景にIOCの危機感

　【共同】国際オリンピック委員会（IOC）が憲法ともいえる五輪憲章を改正してまで、開催都市に実施種目を追加提案する権利を認めることを決めた。大きな転換の背景には「五輪ブランド」の低下へのIOCの危機感がある。当該国で人気の種目を実施できるようにすることで、スポンサーやテレビ放送権の獲得にも好影響をもたらし、五輪開催の魅力を高めようという狙いがある。

　2022年冬季五輪は、高騰する開催コストへの懸念から招致都市の辞退が相次ぎ、当初の6都市は北京とアルマトイ（カザフスタン）だけとなった。夏季五輪招致でも、立候補都市は12年が9、16年が7、20年が5（当初は6）と減少している。

　ロゲ前会長の時代にもより魅力的な五輪を目指し「競技」単位の入れ替えを試みたが、野球とソフトボールの除外やレスリングを除外候補としたことは大きな反発を招いた。昨年9月に就任したバッハ会長の改革は「柔軟性」がキーワード。「競技」という概念を捨て、より細かい「種目」を基準にする斬新な発想で新陳代謝を促す。

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