IBMは、車載検知器が集めるデータや情報を活用するための新しいクラウド・サービスを投入した。

　ビジネス・クラウド・ニュースによると、同クラウド・サービスは、車に搭載された各種たくさんの検知器からデータを集め、車や運転手に関する大量のデータを活用できるようにする。

　その結果、燃費を高める運転方法を奨励し、荷物の積み方や道順を提案することで、二酸化炭素排出量を削減できる、とIBMは説明している。

　同サービスはまた、予測にもとづく車両整備やリアルタイムのエンジン診断、シャシーの負荷分析を可能にすることで、自動車メーカーが製造コストや所有コストを下げるのにも役立つ。

　「車のためのIBMモノのインターネット（IBM Internet of Things for Automotive）」（以下IBM自動車IoT）と呼ばれる新サービスは、IBM傘下のデータ・センター・サービス大手ソフトレイヤー（SoftLayer）の基幹設備によって提供される。

　分析されるデータには、車の検知器から集められる一次情報のほか、車メーカーが提供する顧客データ、車の履歴データも含まれる。さらに、駐車場の運営会社から集められるデータも使われる。

　自動車部品メーカーのコンチネンタル（Continental）は、IBM自動車IoTのコンポーネントであるメッセージサイト（MessageSight ）とインフォスフィア・ストリームズ（InfoSphere Streams）を使って、複雑なデータを管理し、自社（コンチネンタル）のインテリジェント・ナヴィゲーション・システムであるイーホライズン（eHorizon）と連携させている。それによって、地図情報やクラウドから取得したデータを用いて、車載電子機器が道路状況を予測できるようになる。

　テレフォニカ（Telefonica）が2013年に発表した自動車業界報告書では、2020年までに新車10台中9台が広範の接続サービスを搭載するようになると予想されている。

　「人と車の双方向作用を変化させられる可能性がある」と、IBMの自動車業界向け事業部門責任者ダーク・ウォルシュレイガー氏は語っている。