ソーシャルメディアが大活躍〜同時テロ直後の情報伝達で
- 2015年11月16日
- 世界のニュース
パリで起きた同時多発テロ事件では、事件の詳細が不明な段階からソーシャルメディアが情報提供や支援の呼び掛けで大いに役立ち、即時性ではニュースに先行した。
ニューヨーク・タイムズによると、フェイスブックがテロ発生を受けて起動したツール「Safety Check(安否確認)」には、被害があった地域のユーザーが他のユーザーに自身や友人が無事だと通知できる機能がある。フェイスブックは2014年、自然災害時に5回このツールを利用可能にしたことがあるが、人災での起動は今回が初めて。
ツイッターも同時に、10月に発表した新機能「Moments(モーメンツ)」をテロ関連ニュースや著名人からのメッセージを集約する機能として提供。俳優のサルマ・ハエックやエマ・ワトソン、米大統領選党代表候補のドナルド・トランプ氏やヒラリー・クリントン氏が投稿した。
このほか、パリ市民はツイッターのハッシュタグ「#PorteOuverte(ドアは開いている)」を通じて、避難場所を求める人に「うちにおいで」と呼び掛けた。同様に「#prayforparis」は、10時間で著名人を含む670万件の投稿に使われた。
「#StrandedInUS」は、フライトの欠航や遅れでフランスへ帰れなくなった米国内滞在者に対し、宿泊用に自宅のスペースを提供するハッシュタグとして利用された。
この記事が気に入りましたか?
US FrontLineは毎日アメリカの最新情報を日本語でお届けします
最近のニュース速報
-
2024年7月16日 アメリカ発ニュース
米技術業界重鎮ら、トランプ氏の激励をあいついで表明 〜 暗殺未遂速報を受けて続々と投稿
-
ターゲットとショッピファイが提携 〜 ターゲットのオンラインいちばに中小の小売業者らが出店可能に
-
人工知能銘柄が今後10年の株式市場を動かす 〜 シスコの元CEOのベンチャー・キャピタリストが予想
-
2024年7月8日 アメリカ発ニュース, ハイテク情報, 米国ビジネス
スマート包帯の研究&開発が前進 〜 傷口の状態を遠隔追跡、包帯から投薬や電気刺激を可能に
-
飲食店で印刷メニューが復活~QRコード不評で
-
2024年7月1日 アメリカ発ニュース, 世界のニュース, 環境ビジネス, 米国ビジネス
ウェザーXM、ウェブ3とIoTで気象データに革新 〜 動く気象観測所群の分散型連携網を構築
-
米消費者のガソリン車好き続く~KPMGの意識調査
-
2024年6月27日 アメリカ発ニュース, 米国ビジネス, 自動車関連
対中EV貿易戦争、様々な副作用も
-
傷が早く治る、次世代ばんそうこう~医師との通信も可能に
-
生体認証決済が米国で拡大しつつある 〜 マスターカードやJPモルガンも導入へ