過去２年ほど噂されているアップル（Apple）製アイTV（仮称）は、向こう10年以内にアップルにとって２番目のドル箱事業になる可能性を秘めているとみられる。

　インベスターズ・ビジネス・デイリーが報じた調査会社ジェネレイター・リサーチのアンドリュー・シーヒー氏によると、アップルが魅力的なアイTVを開発して効果的に販促すれば、2023年には811億ドルを売り上げる可能性がある。同氏は、アイフォーン（iPhone）が同年に1150億ドルを売り上げると予想する。

　同氏によると、アップルはアイTVを2015年に発売して初年に約200万台を販売し、世界における平面パネル・テレビの0.7％を占め、2017年には1500万台、占有率4.9％に伸ばし、2023年には占有率22.2％に相当する7200万台を売り上げる可能性がある。

　ただ、その条件として、単体稼働型テレビではなく、アイフォーンやアイパッド（iPad）、パソコンと連携する機能や、現行のアップルTVが提供しているデジタル・コンテント以上の選択肢を提供することを同氏は挙げる。

　近年、世界の平面テレビ市場は深刻な低迷を強いられていると同時に、韓国のサムスンとLGをはじめ、ソニーやパナソニックが市場の大部分を牛耳っている過当競争の状態にある。

　したがって、ネットフリックス（Netflix）やフールー（Hulu）のような動画配信サービスに対抗する大型のコンテント再販契約をハリウッド（コンテントの著作権を持つ業界企業）と結ぶことが成功への前提となる。

　テレビ製造業界では現在、日本の主要各社が極めて厳しい状況に置かれている。東芝は国外工場の閉鎖を決定し、パナソニックはプラズマ・テレビ市場から撤退する決断を下し、三菱は前方投影大型LCDテレビの製造を打ち切る。

　テレビ市場はそれでも年間３億台という巨大市場であり、そのうち約20％でも取り込めれば事業として成り立つとアップルでは考えている、とシーヒー氏は考察する。

　ただ、昨今の平面テレビ製造事業は、利益率が約12％という非常に厳しい価格競争に見舞われている。そのため、アップルの主要製品が謳歌する40％近くという高利益とは比べものにならないほどの薄利事業を覚悟しなければならない課題の解消は不可能に近い。