スプリント（Sprint）は、ＴモバイルUS（T-Mobile US）の買収を画策している。

　米携帯電話サービス業界では、ベライゾン・ワイヤレスとAT&Tが圧倒的２強の座にあり、大きく引き離された３位にスプリントが位置し、そのすぐ後ろをＴモバイルが追い、そしてまた大きな差で５位のUSセルラーが続く。

　ソフトバンクが約80％を所有するスプリントは、Ｔモバイルを買収することで勢力を一気に拡大させ、２強に対する競争力を強めようと狙う。ソフトバンクの孫正義最高経営責任者が米国市場で２強に挑戦する強い意欲を明示した格好と言える。

　同業界では、ベライゾンと対抗するAT&TがＴモバイルを吸収して業界最大手に躍り出ようとしたことがあるが、突出したキャリヤー（通信サービス事業社）を誕生させることで健全な市場競争が阻まれるという判断から、連邦政府によって拒否されたという経緯がある。

　一方、Ｔモバイルは、地域向け中堅のメトロPCS（MetroPCS Communications）を買収して勢力拡大を図っている。

　同業界３位のスプリントと４位のＴモバイルによる合併であれば、第三勢力を誕生させるという認識のもと、連邦政府から拒否されない可能性は十分にある、という見方も根強い。

　ウォール・ストリート・ジャーナルによると、スプリントによるＴモバイル買収額は200億ドル（約２兆600億円）を超えることが必至とみられ、スプリントは、独占禁止法に抵触しないと判断されることを見極めたうえで、2014年上半期中に買収手続きの完了を目指す。

　現在、同業界ではベライゾンが１億1800万件、AT&Tが１億0800万件の加入者を抱える。スプリントとＴモバイルが合併すれば、加入者数は9700万件に達し、２強に肉薄できる。それと同時に、それら大手３社が米携帯電話サービス市場の大部分を実質的に牛耳ることになる。

　米司法省や公正取引委員会（FTC）が、スプリントとＴモバイルの合併を承認するかどうかは現時点では不明。

　匿名希望の関係筋によると、スプリントは、独占禁止法に抵触する可能性が高いと判断できれば、Ｔモバイルと交渉する前に買収案を断念する方針だ。