米大学と企業、消火用ドローンを共同開発中 〜 情報収集で消火活動に貢献へ

　マサチューセッツ工科大学（MIT）とオーリン・カレッジの研究者たちは、無人飛行機（UAV＝unmanned aerial vehicles、俗称ドローン）を消火活動に活用するためにサイエンティフィック・システムズ（Scientific Systems、マサチューセッツ州ウーバーン拠点）との共同研究を進めている。

　フォーチュン誌によると、両大学の工学者や研究者らは、消防士たちの消火活動をドローンによっていかに効率化できるかに焦点を合わせると同時に、ドローン自体が現場での危険要因にならないよう機能させる方法の開発に重点を置いている。

　ドローンは昨今、危険がともなう仕事や費用のかかる仕事を人に代わって実行する分野での業務利用が増えつつある。たとえば、大型産業施設の最上部の点検や、航空写真の撮影、被災現場の状況把握といった用途で試験的に利用されるようになった。

　ただ、最近の全米オープン・テニスでも起きたように、ドローンの落下事故といった問題が起こり、また、南カリフォルニアで発生した山火事でも、消費者向けドローンが消防隊の即応を妨げたと批判されたばかりだ。

　オーリン・カレッジのアンドリュー・ベネット准教授は共同開発について、「最初は独自のドローンを開発しようとしたが、既存機種の改良に軌道修正した」「その理由は、開発を急ぐためと、1機が故障した際に代わりをすぐに準備できるためだ」と説明している。

　また、「モーターとその周辺を重点的に改良している」「炎や煙、高温といった過酷な環境でも問題なく飛び続けられるかどうかが重要だからだ」と同氏は話した。

　同氏たちが開発中のドローンは、水や消火剤を空中から散布して消火を手伝うのではなく、火災の現状に関する正確かつ新しいインテリジェンスを収集して、消防士たちの活動に役立たせることを目標としている。

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