ターゲット、食品部門を刷新へ〜Y世代が好む7分野を強化

　小売り大手ターゲットは、若い消費者への魅力を高めるため食品事業を刷新する。

　ウォールストリート・ジャーナルが関係者の話として伝えたところによると、都市生活者、若い世帯、ヒスパニック層などに好まれそうな7分野を強化し、有機／自然食品やグルテンフリー食品なども加え、ミレニアル世代（Y世代とも）が嫌う加工食品は減らしていく。

　1980〜90年代生まれのミレニアル世代は、健康的な生活習慣を好み、親の世代がなじんだ加工食品を避ける傾向にある。近年、ターゲット利用者にはこうした若い年代が増えており、ベビーブーマーの購買力と肩を並べ始めている。強化する7分野は、ヨーグルトとグラノラ、コーヒーと紅茶、キャンディ、スナック、ビールとワイン、生肉、青果。

　ターゲットでは現在、年間売上高730億ドルの約5分の1をグローサリーが占め、昨年就任したブライアン・コーネル最高経営責任者（CEO）はこの分野の改善を優先課題にしている。

　従来は「食品は利益率が低いが、食品を買った客がついでに利幅の高いアパレルや家庭用品も買ってくれる」と期待して品ぞろえを増やしてきた。しかしこの戦略はあまりうまく行かず、当初は増えた客足も次第に細り、利益率は低下した。

　ターゲットの食品部門は08年に拡張して以降目立った商品はなく、コンサルティング会社カンター・リテイルの調査によると「料理したいまたは食べたいと思うような食品が売られている」と答えた利用者はわずか18％にとどまっている。

　コーネルCEOは、自らトレーダー・ジョーズやウェグマンズ・フード・マーケットといった競争相手の視察を行っているほか、食品事業の経験を持つ部門責任者を外部から採用する意向を示している。

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