15年蓄電市場、前年の3倍超に〜5年後は150億ドル市場へ

　蓄電設備の関連市場が今後5年間で急成長すると予想され、2015年は設置容量（電力ベース）が220メガワット（MW）と前年の62MWから3倍以上に増える見通しとなっている。GTMリサーチとエネルギー貯蔵協会が最新報告書「U.S. Energy Storage Monitor」で明らかにした。

　オイルプライス・コムによると、14年に1億2800万ドルだった市場規模は、19年には15億ドルに拡大し、設置容量が800MWを超えると報告書は予想している。また、新規設置分のうち電力会社以外（住宅用と非住宅用）が占める割合は、14年の10％から45％に拡大する見通し。

　蓄電システムの供給元では、ABBやボッシュといった既存大手と並んで電気自動車（EV）メーカーのテスラが伸びており、14年に設置された蓄電装置の70％はテスラ、パナソニック、サムスンSDI、日立などのリチウムイオン電池メーカーが占めた。14年は、180件の個人による設置もあったが、非電力会社（ビハインド・ザ・メーター）の設置の伸びの大部分は、商用、軍用、教育機関、非営利団体といった非住宅分野が占めた。

　新規設置の多くは第４四半期に集中し、住宅用も増えているため、15年はビハインド・ザ・メーターの蓄電に火がつくと予想されている。

　また、これまで蓄電設備の導入には地域ごとに特徴があり、PJM市場（ペンシルベニア、ニュージャージー、メリーランド)では電力会社の動きが活発だったが、最近は他の地域でも成長の条件が整っている。カリフォルニア州の場合、カリフォルニア公益事業委員会（CPUC）が20年までに1.3ギガワット（GW）分の整備を義務づけたほか、ワシントン州は蓄電実証実験のために電力会社に1500万ドルを提供する。ハワイ州でも60〜200MWの蓄電設備導入が3件、検討されている。

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