4Kテレビの北米市場、劇的に拡大か 〜 2016年末までに8世帯に1世帯が所有

 米調査会社ストラテジー・アナリティクス(Strategy Analytics)は25日、ウルトラHD(4K)テレビが2016年末までに北米の8世帯に1世帯の割合で普及するという楽観的予想を示した。1100万世帯が4Kテレビを持つ計算になる。

 フォーブス誌によると、4Kテレビの価格低下は急速に進み、流通台数も急増していることから、今年末までには北米内販売台数が前年比70%以上で増える、とストラテジー・アナリティクスは予想する。

 同社はまた、北米の平面テレビ市場が画面大型化に寄与している点を指摘する。北米市場で2015年に出荷されたテレビの80%以上は50インチ以上だった。2015年時点では50インチ以上の機種に4Kは皆無だったが、今後は40インチ型以上を中心に4Kが主流化する見込みだ。

 ストラテジー・アナリティクスによると、北米で販売される40インチ型以上のほぼすべてが2020年までに4Kになる見込みだ。(U.S. Frontline News, Inc.社提供)

この記事が気に入りましたか?

US FrontLineは毎日アメリカの最新情報を日本語でお届けします

最近のニュース速報

注目の記事

  1. 2018-3-2

    移民が注意するべき「司法取引」

     アメリカの刑事裁判には、司法取引という制度があります。よく映画などで見られる「罪を認めるなら罰...
  2. 2017-7-4

    第50回 いつか帰りたい

    あ、しまった! 飛行機を間違えて日本に帰ってきてしまった! どうしよう。私は一瞬、ギョッとし...
  3. 2017-2-1

    MUJIの商品で社会に役立ち 生活を快適にするお手伝いを

    NY旗艦店の手応え  五番街にあるニューヨークの旗艦店はおかげさまで非常に好調ですね。...
  4. 2017-3-1

    第46回 黙って読む教科書

     数カ月の間に二人の親しい知人をあの世に見送った。庭に生息する小さな虫さえ動かなくなるのを見...
  5. 2017-5-1

    ビジネス買収時に確認要! E-2ビザ申請の要件を満たさない 事業買収に注意

    アメリカでビジネスや会社を買収し、E-2ビザを申請するケースがよく見られます。しかし、ビジネ...

デジタル版を読む

saishin フロントライン最新号
ページ上部へ戻る