米国では依然として電気自動車（EV）の販売が低迷しているが、公共充電器の設置は好調に進んでいることが充電データ分析企業パレン（Paren、カリフォルニア州）の最新データで分かった。

インサイドEVsによると、2025年はDC（直流）急速充電ポートが前年比で最大3000口増えると予想されている。充電器の設置は24年も順調に進んだが、許可取得の煩雑さなどの問題によって展開が大幅に遅れ、EV充電インフラの導入プロジェクトを「実現に何カ月もかかる無駄な公共投資」と批判する声も高まった。

しかし、パレンのチーフアナリスト、ローレン・マクドナルド氏によると現在は状況が改善しつつあり「過去最高のペースで新しいDC急速充電ポートやステーションが展開されている」という。

新規設置のほとんどは、テスラの「スーパーチャージャー」充電器が占めている。同社は24年、充電部門の人員削減を実施しており、25年のポート開設数は前年を下回る可能性もあるが、5月は646口のポートを新設して新規ポート全体の42%を占めた。しかも新型の充電器は信頼性も著しく向上しているという。

他のEV充電サービス企業も、長年にわたり業界標準のようになっていた「ショッピングモールのごみ箱の後ろにあって充電器は常に故障している」というステーションの印象から急速に脱しつつある。多くの新規参入企業（多くが自動車メーカーの支援を受けている）は、屋根付きスペース、トイレ、休憩用ラウンジなどの設備を整備して、快適な充電体験を提供している。

こうしたネットワークには、大手自動車メーカー8社が支援するアイオナ（Ionna）、メルセデス・ベンツのハイパワー・チャージング、ウォルマート、パイロット・フライングJ、BPパルス、リビアン、バッキーズ（Buc-ee’s）などが含まれる。

マクドナルド氏は、今のEV充電ネットワークの新展開を「チャージング2.0」時代と呼び、従来とは比較にならない本格的な飛躍を予想する。理由は単純で、EV販売の成長は遅くてもその技術が消えることはなく、EVオーナーはガソリン車に戻らないという調査結果もあるため、充電所は常に必要とされるためだ。同氏は、EV充電の需要は長期間続くと見ている。

(U.S. Frontline News, Inc.社提供)