3Dカメラ、市販化の動きが加速 〜 IT大手や投資家の関心も強まる

　技術業界で3Dカメラ技術への注目が急速に高まっている。

　ウォール・ストリート・ジャーナルによると、3Dカメラは、ゲームから不動産、建設、小売り、保険まで多くの業界や業種での用途が考えられ、昨今、起業家や大手企業の関心を引きつけている。

　3Dカメラ技術の商業化に向けて第一歩を踏み出したのは、シリコン・バレー拠点のマターポート（Matterport）で、同社は最近、4500ドルの3Dカメラを発売し、関心を集めた。

　同社は、利用者が自分でスキャンした空間の3Dモデルをアップロードして閲覧できるウェブ・プレイヤーといったクラウド・サービスも販売している。

　同社は、3Dカメラ関連事業で価値が最も高いのはソフトウェア分野だと考えているものの、まずはカメラを普及させることが先決という方針。

　同社のビル・ブラウン最高経営責任者（CEO）は、「自らをソフトウェア会社と考えているが、われわれが考える事業を進めるための機器がないため、3Dカメラを開発し販売し始めた」「将来的には、たとえば家具を買う際に、自分の家と家具が合うかどうかを視覚化できる仮想化モデリングといったソフトウェアや周辺サービスが考えられる」と説明する。

　一方、スマートフォンに3Dカメラを内蔵する動きもある。グーグル（Google）は２月に、プロジェクト・タンゴという開発計画のもと、室内空間をスキャンするとその部屋の立体モデルを作成できるスマートフォンの試作品を発表している。

　また、アップル（Apple）は昨年11月に、3D検知器やカメラを開発するイスラエル新興企業プライムセンスを買収しており、スマートフォンと3D映像機能の融合を視野に入れていると指摘される。

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