中国の無人飛行機(ドローン)製造最大手DJIは先日、ドローン愛好家らが制限空域にドローンを飛ばせないようにする新たなシステムを発表した。
地理空間環境オンライン(Geospatial Environment Online)と命名された同システムは、ジオフェンシング技術を使うことで、飛行禁止空域やそのほかの飛行制限情報を利用者に提供し基本設定に組み込むことで、そういった空域を飛べないようにする。
ジオフェンシングとは、位置情報を使って仮想の柵を構築する仕組みと、それに反応する技術。一般的には、GPSやワイファイ、ビーコンの信号を使って仮想柵の内外への移動を検出する。小売業界では消費者の往来をそれによって検知し、デジタル割引券や特売情報を柵内消費者のスマートフォンに自動送信する販促に活用されている。
DJIが開発した新システムではまた、ドローンが刑務所や発電所、そのほかの重要施設に接近すると警告を発する機能も可能にした。そのほかにも、山火事や大型競技場での催事にともなう一時的な飛行禁止情報の通知も可能となる。
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