製造業界でクラウド電算サービスの活用が一般化している。

　IDCが公表した報告書「製造業界おける世界クラウド導入（Worldwide Cloud Adoption in the Manufacturing Industry）」で明らかになった。

　同報告書は、IDCが17ヵ国で593社の製造企業を対象に2014年に実施した調査結果をまとめたもの。

　データ・センター・ノーレッジ誌が報じた同報告書によると、パブリック・クラウドによって三つ以上のアプリケーションを使っている製造会社は全体の66％、プライベート・クラウド経由では68％を占めた。また、製造業界のIT部門は今後、クラウドを併用または優先して活用していく戦略を取る可能性が高いことが明らかになった。

　製造業企業は総じて、従来型のITに投じる予算を減らしており、クラウドの活用を通じてコストとスピードの利点がもたらされることを認識するようになっている。おもなクラウド活用分野は、工場の業務過程管理をはじめ、供給網管理、製品開発および販売という結果が出ている。

　向こう2年以内に導入される可能性の高いアプリケーションとしては、電子メールや販促自動化向けCRM（顧客関係管理）、販売自動化向けCRM、財務および会計のERP（企業資源計画）が上位を占めた。

　クラウド基盤の電子メール・アプリケーションをすでに導入済みと答えた割合は29％で、2年以内に導入する計画と答えた割合は48％に上った。

　地域別では、アジア太平洋地域でパブリック・クラウドの導入率がもっとも高かった。欧州では、プライベート・クラウドの導入率が高かった。しかし今後は、パブリックおよびハイブリッド型のクラウドがコスト・メリットを武器に伸びていく、とIDCのキンバリー・ニックル製造業界担当調査主任は予想する。

　同氏は、クラウドを最善の選択肢として認識する「クラウド・ファースト（cloud-first）」のIT戦略に移行している流れが製造業界もすべての地域にわたって認められたと指摘する。