富豪のシーベル氏、エネルギー研究所を設立 〜 東大を含む8大学に資金提供

　大富豪のトム・シーベル氏は、億単位の検知器によって集められるエネルギー関連データを活用する技術的可能性を調べるために、1000万ドルを投じてシーベル・エネルギー研究所（Siebel Energy Institute）を設立した。

　エネルギー・マネージャー・トゥデイ誌によると、同研究所は、8つの研究大学に研究費を支給し、米国のエネルギー・システムに使われている検知器を含むスマート接続機器とデータを技術革新につなげ、モノのインターネット（IoT＝Internet of Things）と連携させたエネルギー関連システムの自動化や効率化の先進技術の開発を目指す。

　提携する大学は、カリフォルニア大学バークリー校やカーネギー・メロン大学をはじめ、プリンストン大学、エコール工科大学（フランス）、東京大学、マサチューセッツ工科大学（MIT）、トリノ工科大学（イタリア）、イリノイ大学アバーナ＝シャンペーン校。

　シーベル・エネルギー研究所は、第一弾の研究基金として、24件の研究案件向けに総額100万ドルを拠出する。それらの24件は、世界中から応募された研究内容から選ばれたもの。

　提携大学の技術者やコンピュータ科学者らは、シーベル氏からの研究費を使って、現代のエネルギー・システムの性能を大幅に向上させるアルゴリズムや機械学習を中心とした技術開発を加速させる。

　同研究所は、企業にとっての社外取締役会に相当する諮問機関を設置している。諮問機関には、カリフォルニア州の公益会社大手パシフィック・ガス＆エレクトリックをはじめ、エネルギーおよび産業電機大手のハネウェル、C3エネルギー、そのほかのエネルギー関連会社が名を連ねている。

　8つの提携大学からの計24の研究班は、それぞれの研究に向けた手付け資金として同研究所からそれぞれ5万ドルか2万5000ドルを給付される。

　シーベル・エネルギー研究所は、年間40〜50件の研究に支援金を与える計画だ。

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