仮想現実やドローン、自動車、スマート住宅が特徴に 〜 ことしのCESが開幕へ

　世界最大の消費者電子製品見本市である毎年恒例の国際CES(Consumer Electronics Show)がラスベガスで5日(メディア向けには4日)に開幕する。

　今回は、3600社以上が参加し過去最大級になると同時に、9社の自動車メーカーが出展する一方で、経営不振のシャープや不正会計問題で揺れる東芝が不参加を決めたことで、日本の家電メーカーの存在感が弱まっている過去10年ほどの傾向がさらに鮮明になりそうだ。

　CESでは2000年代中盤まで日本企業への注目が強く、ソニーやパナソニックの社長が基調講演に登壇することも当たり前だった。しかし、コンピュータやインターネット、ソフトウェアの分野の米国企業をはじめ、近年では韓国と台湾、そして中国勢の台頭を受けて、日本企業の勢いは霧消した。

　ニューヨーク・デイリー・ニュース紙によると、ことしのCESでは、仮想現実や無人飛行機(ドローン)、新型テレビ、スマート住宅機器、新種の個人用乗り物、身体装着端末、接続車の分野での出展が特徴となる。

　なかでも特にドローンと自動車、仮想現実に関する最新技術の紹介が例年より目立つ見込みだ。連邦航空局(FAA)も参加し、無人航空機システムズ(UAS=Unmanned Aircraft Systems)登録制度に関する新規制を説明することでも、ドローン技術の最新動向への注目度の高さがうかがえる。

　また、最新の自動運転技術や接続車技術を紹介する自動車メーカーが9社も出展することも大きな特徴だ。

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