液晶テレビの需要が鈍化しているため、テレビ・メーカーは戦略的提携や平面パネル・サイズの選択肢を広げて商品種を拡張するといった調整を強いられている。

　ロサンゼルス・タイムズが報じた調査会社NPDディスプレイサーチの調べによると、平面パネル・メーカーは2012年第4四半期（10〜12月）に、テレビ用液晶パネルの供給過多を回避するために、大型スクリーン生産に重点を移し、これまで主流だった大きさのパネルを減産して、出荷高減少を回避しようと図っている。

　「消費者はテレビ価格を重視するが、テレビ・メーカーはテレビ機能を重視している」と指摘するNPDのデボラ・ヤング調査責任者は、「その相違によって2012年にテレビ需要が弱まり、テレビ製造業界の利益が減少した」と報告した。

　「買い手と売り手の間でパネル・サイズの需給関係が食い違えば供給逼迫につながりかねない」「パネル・メーカーとブランド・テレビ・メーカーは、利益率を改善し競争力を強化するために、製品種の再編や供給網関係者との交渉力強化を図っている」。

　NPDは、2013年の液晶パネル出荷数を前年比4%増の2億3960万台と予想しており、特に中国のテレビ・メーカーが積極的なテレビ出荷を計画していると報告した。

　NPDによると、2013年のテレビ出荷台数は、韓国2大メーカーの積極攻勢により、上位15社の合計で11%増の2億台になる見通しだ。

　時事通信が報じたNPDの報告によると、テレビ製造主要各社の出荷計画では、サムスン電子とLG電子の韓国勢がそれぞれ4500万台（13%増）、2690万台（13%増）と好調な出荷を見込む一方、ソニーと東芝、シャープ、パナソニックの日本勢は軒並み伸び率ゼロと厳しい状況が予想される。

　パネル出荷では、サムスンが1%増の5500万台、LGディスプレイが7%減の5300万台、奇美電子（Chimei Innolux）とAUOの台湾勢はそれぞれ4300万台（6%減）と3600万台（11%増）。

　それに対し、華星電子（China Star）や京東方科技集団（BOE）の中国勢はそれぞれ64%増（1800万台）、38%増（1600万台）と大きな伸びが見込まれる。