電子メールや動画通話、テキスト・メッセージング・アプリケーションを使って従業員らに解雇を通告する会社が増えている。

カナダのCBCニュースによると、電子機器小売店のレディオシャック（RadioShack）は、16年前に400人の従業員に電子メールで解雇を通達したことがある。当時、労働組合幹部のブルース・レイノー氏はそのやり方について、「人に対する処遇として許容できない」と非難した。

しかし、電子メールや動画通話といったデジタル・ツールを介して従業員らに悪いニュースを伝えることは、新型コロナウイルスを受けた遠隔勤務の普及によって一般化しつつある。

メタ・プラットフォームス（Meta Platforms、旧フェイスブック）とツイッター（Twitter）は最近、数千人単位の従業員らに電子メールで解雇を告知した。また、英国ではフェリー会社の従業員数百人がズームの通話で解雇を言い渡された。自動車販売のカーヴァナ（Carvana）でも類似方法で大量解雇を通知した。

同じようなことは中小や零細の会社でも起きている。

トロント近郊のキャンディー店で働いていたフィオン・ケラス氏は、テキスト・メッセージング・アプリケーションのワッツアップ（WhatsApp）で解雇を知らされた。「本当にショックだった。泣いてしまった」とケラス氏は言う。解雇自体もさることながら、その伝え方があまりにも唐突で非情に感じられたという。

専門家らは、そういった方法で解雇を伝えることに関し、解雇という体験がおよぼす影響の深刻さをくみとっていない、と非常に批判的だ。「技術誤用の一例だ」とライフワークス（LifeWorks）の人材資源管理担当上席副社長ポーラ・アレン氏は話す。

雇用主は従業員を解雇する時点で、その従業員が私生活で置かれている状況を完全には理解していない可能性が高く、また従業員が解雇の知らせにどのように反応するかもわからない。雇用主は、従業員の解雇にともなってカウンセリングやキャリア・コーチングといったサポートを従業員に提供すべきだ、とアレン氏は述べた。

（Gaean International Strategies, llc社提供）