富士通は、心理学にもとづくプロファイリング・ソフトウェアによってコンピュータ・セキュリティーをより個別化することで安全性の向上を狙っている。

　コンピュータワールド誌によると、富士通研究所（Fujitsu Laboratories）は現在、コンピュータ利用者たちの電子メールやウェブ・ブラウザー、あるいはキーボードやマウスの使い方にもとづいて、コンピュータ・セキュリティーがどれほどぜい弱かを診断し通知する企業向けツールを開発している。

　同ソフトウェアは、悪質のリンクや電子メールを不注意にクリックするという利用者のあやまちにつけ込む手法がほとんどのサイバー攻撃の手口であるという前提にもとづいて設計されている。

　富士通では、そのソフトウェア技術について、利用者の行動様式や心理的要素にもとづく世界初のセキュリティー強化技術だと説明している。

　同社は、同ソフトウェアを開発するにあたって、約2000人のコンピュータ利用者を調べ、複数の社会心理学者の助言を仰いだ。調査対象となった利用者たちの約半数は、なんらかのサイバー攻撃やオンライン詐欺行為を経験したことがある。

　富士通では、どのような性質や傾向を持つ人がコンピュータ・ウイルスやサイバー攻撃、オンライン上の悪質行為、データ漏えいに、よりぜい弱なのかを調査によって特定した。

　それによると、リスクを取ることに抵抗感をそれほど感じない性格の人はウイルスに感染しやすく、コンピュータに関する知識に自信を持つ人は、データ漏えいの被害に遭いやすいことが判明した。

　富士通のソフトウェアは、利用者の行動様式にもとづいた危険性の度合いを判断し、たとえば「あたなはオンライン詐欺に遭う危険度が高まっている」といった警告を利用者に通知する。

　同ソフトウェアはまた、ウイルスや悪質行為、データ侵害に対する利用者のぜい弱性や危険度を、社内の別の部署のリスク査定内容と比較しながら棒グラフに視覚化して評価する。

　富士通によると、同ソフトウェアが集める社員情報はその人の同意がなければ収集されず、また、集められた情報は分析される前に個人識別情報が削除される。