ソーラー・パネルのメーカーたちは最近、設置事業を自社内で手がけるようになっている。

　調査会社NPDが発表した最新報告書「Solarbuzz Module Tracker Report」によると、ソーラー・パネル製造大手20社の業態を調べた結果、17社が、設置事業を専門とする部門や子会社を持っていることが分かった。

　そのなかには、トゥリーナ・ソーラー（Trina Solar）やインリー・グリーン・エネルギー（Yingli Green Energy）、ジンコ・ソーラー（Jinko Solar）、JAソーラーといった中国勢も含まれる。

　クリーン・テクニカ誌によると、ファースト・ソーラー（First Solar）やサンパワー（SunPower）、カナディアン・ソーラー（Canadian Solar）といった北米勢とともに、それらの企業は現在、自社生産パネルを販売先でみずから取り付ける事業の開発を優先している。

　そういった業界動向は、特に中国勢にとって理にかなった戦略と言える。欧米市場で関税問題に直面する中国メーカーは新市場を模索しており、また家庭用ソーラーの需要に追いつく必要があるためだ。

　「2014年第3四半期、ソーラー・パネルの上位20社は世界需要の約3分の2をまかない、8ギガワット近くを出荷した」「設置事業での出荷量が増えており、20社による出荷量のさらなる記録更新でもある」と、NPDのレイ・リアン氏は指摘する。

　NPDの報告書では、ソーラー・パネルの価格下落にともなって製造事業の利幅が下がりつつあるなか、下流事業（設置事業）からの売上高がそれらの企業の収支を支えてきたと説明している。

　「下流の設置事業開発で強い地位を有することは、国内外の市場で提供されている奨励策を利用するうえでも役立つ」「設置事業部門を自社で有してのちに分離独立させたり、いずれ機関投資家に売却したりすることができるようになる」と、リアン氏は説明する。

　同氏はまた、2014年の設置事業によるモジュール出荷量が、トゥリーナやインリー、ジンコ、JAの4社だけで約1.8ギガワットに達すると予測する。「下流事業（設置事業）への拡大は、今後数年にわたって売上高増大に寄与するだろう」と同氏は語っている。