米世帯でスマート機器増加 ~コロナ禍の影響、デロイト調査

新型コロナウイルスの大流行の影響で、米国の平均的な家庭でラップトップ、スマートフォン、ストリーミング機器、スマート・テレビ、ヘッドフォン、ゲーム機などインターネット接続型機器の使用数が25台に増えたという調査結果を、コンサルティング大手デロイトが発表した。

ロイター通信によると、コロナ禍によって家庭は、子供にとっては学習と遊び、大人にとっては仕事場と、あらゆる活動の中心になった。勉強やゲーム、事務作業、他人との通話、買い物、医師からの受診など、すべてがオンラインで可能になっている。

デロイトのポール・シルバーグレート副会長は「新型コロナのパンデミックは、私たちを一気に数十年先へと移動させるタイムマシンのようなものだった」「これによって人と接続型機器との関わり方が変わり、最終的には消費者、医療提供者、教育者、技術者などが違った日常生活に適応し、革新し、前進するのを助けた」と話す。

デロイト調査「Connectivity and Mobile Trends Survey」は、2021年2~3月に米消費者2009人を対象にオンラインで実施された。第2回目の今回調査は、特にフィットネスが重要なテーマとして浮上し、米世帯の58%がスマートウォッチまたはフィットネス・トラッカーを所有していた。ディバイス所有者の14%はパンデミックが始まった後にフィットネス関連機器を購入しており、約55%の人はつながる機器を使って歩数や運動量を測定し、心臓の健康状態を確認し、睡眠やカロリーを記録している。

調査ではまた、ディバイスの数が増えた一方で、回答者の3分の1は、管理する必要があるディバイスと有料契約の数が多すぎると感じていることも分かった。

(U.S. Frontline News, Inc.社提供)

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