Z世代に訴求するサービスを各社が追求 ~ ゲーミフィケーションや双方向性がカギ

Z世代の若者に訴求するために、ゲーミフィケーションや双方向のコンテントを使うソーシャル・メディアやデジタル・ツール提供会社、消費者ブランド会社が増えている。Z世代とは、一般的には現在10~25歳の年齢層だ。技術に明るく、ウェブを好んで使い、ソーシャル・メディア利用率が高い。

ベンチャービート誌によると、それらの世代では、オンラインのゲームやスポーツが娯楽としてだけでなく、友人との交流や、場合によっては小遣い稼ぎ手段としても使われるようになっている。そういった傾向に着目し、Z世代に訴求しようとする会社らは、サービス利用によってポイントを稼げるといったゲーミフィケーションの手法や双方向コンテントを提供し始めている。

人工知能技術を開発する新興企業アゴラ(Agora)が最近実施したオンライン投票では、1000人以上のZ世代が回答し、90%以上が双方向ライブ動画を使ったアプリケーションを利用していると回答した。また、チャットを使ったコンテントも人気を集めるようになっている。

ゲーミフィケーションに注力する会社らは、その種の体験を提供するために人工知能や拡張現実(AR)を積極的に活用している。たとえば、写真と動画を共有できるプラットフォームのシャッターストック(ShutterStock)では、生成人工知能のダーリー2(DALL-E 2)を活用して、利用者らが自分で画像や動画を生成する機能を提供している。

また、ノートを取るためのソフトウェアを提供しているノーション(Notion)は、機械学習を活用してサービスの使い勝手を向上させている。利用者らがいままで以上に速く正確にコンテントを生成できるようにすることが目的だ。

ARをめぐっては、スナップチャット(Snapchat)からアップルのARキット(ARKit)まで幅広いサービスに導入されつつある。たとえば、化粧品業界では、利用者らが自分の顔で化粧品を試せるようにする機能を提供している。家具量販チェーン大手のイケア(IKEA)や運動用品大手のナイキ(Nike)が提供している仮想試用機能もその傾向を示す事例だ。

(Gaean International Strategies, llc社提供)

この記事が気に入りましたか?

US FrontLineは毎日アメリカの最新情報を日本語でお届けします

最近のニュース速報

アメリカの移民法・ビザ
アメリカから日本への帰国
アメリカのビジネス
アメリカの人材採用

注目の記事

  1. 2025年2月8日

    旅先の美術館
    Norton Museum of Art / West Palm Beach フロリダはウエ...
  2. 約6億年も昔の生物たちの姿が鮮明に残るミステイクン・ポイントは、世界中の研究者から注目を集めている...
  3. 本稿は、特に日系企業で1年を通して米国に滞在する駐在員が連邦税務申告書「Form 1040」を自身...
  4. ニューヨーク市内で「一軒家」を探すのは至難の業です。というのも、広い敷地に建てられた一軒家...
  5. 鎌倉の日本家屋 娘家族が今、7週間日本を旅行している。昨年はイタリアに2カ月旅した。毎年異...
  6. 「石炭紀のガラパゴス」として知られ、石炭紀後期のペンシルバニア紀の地層が世界でもっとも広範囲に広が...
  7. ジャパニーズウイスキー 人気はどこから始まった? ウイスキー好きならJapanese...
  8. 日本からアメリカへと事業を拡大したMorinaga Amerca,Inc.のCEOを務める河辺輝宏...
ページ上部へ戻る