ソフトウェア定義ネットワーキング（SDN）関連団体のSDNセントラル（SDNCentral）は、企業によるSDN投資が少なくとも向こう５年間はハードウェアを中心に行われ、シスコ・システムズ（Cisco Systems）がその恩恵を最も受けると指摘する調査結果を発表した。

　SDNは理論上、データ・センターとコンピュータ通信網によるハードウェア依存を減らすことから、「シスコにとって命取りになる技術」と言われてきたため、SDNセントラルの考察は「皮肉な内容」と言える。

　同調査の費用は、ライトスピード・ベンチャー・パートナーズ（Lightspeed Venture Partners）とSDN機器開発のプレクシ（Plexxi）が共同負担した。

　インベスターズ・ビジネス・デイリーによると、SDNセントラルは通信網業界大手の公開資料を分析した結果、SDN対応データ・センターとコンピュータ通信網構築のための企業の投資額が、2013年の２億ドルから2018年には350億ドルに達すると予測。

　SDNセントラルによると、データ・センター向け通信機器の更新に関する投資が350億ドルの大半を占め、ソフトウェア投資はわずか12億ドルに留まる見通し。

　データ・センター向け交換機やルーターを含む既存のハードウェア・システの多くは、モバイル端末やソーシャル・メディア、クラウド電算から発生する大量のデータを処理するようにはできていない。そのため、企業は通信機器システムを更新する必要がある。既存システムの多くはシスコ製品であることから、更新需要のほとんどはシスコが独占する可能性がある。

　シスコのほかにも、通信機器大手ジュニパー・ネットワークス（Juniper Networks）やヒューレット・パッカード（Hewslett-Packard）、IBMを含む法人向けハードウェアおよびソフトウェア開発大手の多くは、SDN市場にすでに参入している。

　オラクル（Oracle）もSDN市場を重視しており、同社は、SDN機器開発のジーゴ（Xsigo）を2012年に買収し、2013年に入ってからも通信機器開発のアクミー・パケット（Acme Packet）を買収して、SDN向けハードウェア事業を拡大させている。

　また、ジーゴと競合するニセラ（Nicera）を12億6000万ドルで昨年買収した仮想化ソフトウェア最大手のVMウェア（VMware）も、SDN市場の拡大に期待して、SDN事業を強化している。