AT&TとEDF、節水支援ツールを発表 〜 自社施設での実用をもとに開発

 AT&Tと環境防衛基金(EDF=Environmental Defense Fund)は、AT&Tの建物で行った水道効率化の研究成果を最善業務手法(ベスト・プラクティス)として発表した。

 AT&TとEDFは、過去2年かけてAT&Tの125棟の建物全体にわたる水道使用の効率化を模索してきた。

 グリーンビズ誌によると、両社は、その研究成果をツールキット「ウォーター・マネジメント・アプリケーション」、略して「ウォーターマップ(WaterMAPP)」にまとめ、ほかの企業が自社の状況を評価する際に使えるようにした。

 AT&Tと競合するベライゾンでは、「EDFクライメート・コア(Climate Corps)」という環境対応専門部隊を編成しており、ウォーターマップをそれに役立てようと考えている。

 「ウォーターマップの開発にあたっては、利用する側の役に立つようさまざまの配慮を施した」「オープンの資源(ツール)なので、自社の運営状況に合わせて調整することができる」と、EDFの企業提携担当責任者ナムリタ・カプール氏は話した。

 EDFとAT&Tは当面の目標として、水不足が慢性的な問題となっているダラスやデンバー、ヒューストン、ロサンゼルス、フェニックスの5都市圏にある建物に焦点を絞っている。

 ウォーターマップは、エクセルを使った無料ツールキット。現時点では「ウォーター・スコアカード」と「ウォーター・エフィシエンシー・カルキュレーター」の二つで構成される。

 前者は、各企業の水道使用状況や気象のデータに基づいて現在の実績を計算するもの、後者は特定の調整を行うとどういう結果が出るかを計算するものだ。調整内容には、冷却装置の変更や水の再生利用など各種の節水努力が含まれている。

 AT&Tによると、平均的な建物の水道使用の約28%が冷却用途に使用されている。同社はウォーターマップを使用して、最大の効果を生む投資が何かを見極めている。

 AT&TとEDFでは、米国内の大半の建物がウォーターマップの提案に基づいて最適化されたならば、年間280億ガロン、75万世帯の使用量に匹敵する量を節水できると見積もっている。

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