サーバーの販売台数は、マイクロソフト（Microsoft）がウィンドウズ・サーバー2003を2015年夏に予定通りに打ち切ることを受けて、2015年に大幅に増加すると予想される。

　インベスターズ・ビジネス・デイリー紙によると、パシフィック・クレスト証券は、マイクロソフトがウィンドウズXP向けサポートを４月８日に打ち切ったことでパソコン販売が増えたことを引き合いに出して、ウィンドウズ・サーバー2003向けサポートが2015年７月14日に予定通りに打ち切られることで、サーバーの買い替え需要が大きく伸びると予想する。

　パシフィック・クレスト証券によると、OSの刷新はサーバー需要刺激要因二つのうちの一つとなる。もう一つの要因は、インテル（Intel）が2014年９月か10月に出荷を予定する次期サーバー用チップ・プラットフォーム「グラントリー（Grantley）」の登場だ。

　その結果、企業各社のサーバー室やデータ・センターに設置される膨大な数のサーバーが買い替えられる可能性が高い。

　その恩恵を大きく受けるのは、インテルをはじめ、ヒューレット・パッカード（HP）、ウェスタン・デジタル（WD）、シーゲイト・テクノロジー（Seagate Technology）、サンディスク（SanDisk）、F5ネットワークス、A10ネットワークスとみられる。

　データ・センター支出は2013年に前年比1.4％減の1528億ドルに微減し、金融危機が実体経済に反映された2009年以来初めての前年割れとなった。

　クラウド電算や高性能電算機器（HPC）、通信サービスは堅調な成長を維持したものの、企業市場におけるサーバー需要は近年、低迷気味だ。

　「リーマン・ショックを受けて、企業におけるIT機器買い替え周期は長引いた」「そのため、現在でも32ビット・アプリケーションをウィンドウズ・サーバー2003で走らせているサーバーは1000万台あると推測される」「それが、インテルのグラントリーとマイクロソフトの次期サーバー用OSの登場を受けて買い替えられる」とパシフィック・クレスト証券は分析する。