大規模データ（Big Data）を活用した省エネルギーの成功例が多数登場し、データ収集および追跡、そして分析の実効性があらためて示された。

　ウォール・ストリート・ジャーナルによると、マサチューセッツ工科大学（MIT）は、キャンパス内の数十という建物が使用しているエネルギーと水道を監視するシステムを構築している。KGSビルディングス（KGS Buildings）が開発したソフトウェアを使って、膨大な量のデータを収集し、監視室の壁一面のモニターに状況を色分けして刻々と示している。

　建物が赤色で表示されていれば、照明や空調、換気、水道のいずれかに問題が生じていることを示す。同システムのおかげで省エネを達成できるうえ、温度や湿度に関する苦情も減った、とMITの建物システム・アナリストは話す。

　小売店でも同様のシステムの導入は増えている。服飾雑貨小売り大手のコールズは約７年前に、エネルギー消費量を2015年までに同規模の小売店より約30％少なくするという目標を発表した。

　その目標を達成するには、はるかに多くのデータを収集する必要があった、と同社持続可能性責任者のタリ・エマーソン氏は話す。コールズの店舗は、規模も建物の築年数もまちまちで、エネルギーのニーズや使用パターンがそれぞれ異なる。

　そこで同社は、スカイファウンドリー（SkyFoundry）とエンバイロメンタル・システムズ（Environmental Systems）のソフトウェアに投資した。多数の要因をすべて分析して、各店舗ごとの省エネ計画を立てるのが目的だった。同ソフトウェアは、全店舗の状況データを15分間隔で読み取っているため、異常をすぐに察知して対応できるようにする。

　「新しい取り組みでデータを処理している会社が爆発的に増えている」と、ナビガント・コンサルティング（Navigant Consulting）でエネルギー管理システム市場担当の調査責任者を務めるノア・コールドシュタイン氏は指摘。同社では、北米のエネルギー管理システム市場が今年の７億7500万ドルから2020年までに16億ドルに成長すると予測している。

　この成長には規制強化も加担している。過去数年にニューヨークとシカゴ、サンフランシスコ、ワシントンDC、ボストン、テキサス州オースティンの６都市が建物エネルギー使用量の報告を義務付ける条例を制定した。ほかの市や州でも同様の条例や法律を制定する動きがある。

　また、連邦政府の建物を管理している共通役務庁（GSA）は、ファーストフュエル・ソフトウェア（FirstFuel Software）の分析ツールを導入して、大規模建物のエネルギー使用量評価を義務付けた連邦法に準拠している。その結果、これまでに年間1300万ドル前後を節約したという。いまのところその約90％は評価コストの節約だ。

　同ソフトウェアを導入したことによって、過去12ヵ月のデータを15分間隔で見られるようになった。ワシントンDCにあるレーガン・ビルディングでは車庫の換気扇が１日２回、不必要な時にフル稼働していることが分かり、それをリセットした結果、年間80万ドルのコスト削減を達成できたという。