オーガニック商品は通常商品より割高であるにもかかわらず、近年販売が大幅に伸びており、2014年は前年比11％増の390億ドル超となったことがオーガニック取引協会（OTA）のまとめで分かった。

　AP通信によると、米国は2002年、オーガニック商品として販売するための厳しい条件を定めた。それ以降、オーガニック農家の数は3倍に増え、14年は5％増加した（農務省）。

　OTA報告書によると、オーガニック食品の国内売上高は今や食品全体の約5％を占める。また、オーガニック商品の伸びの多くは繊維製品やパーソナルケア商品など食品以外から来ており、非食品分野の14年売上高は約14％増の30億ドル以上だった。

　オーガニック商品は全米でよく売れているが、特に北東部や西海岸などで大きく伸びている。購入者の73％は白人でヒスパニック（中南米系）は16％、黒人は14％だが、非白人の購入は急増して全米の人種・民族構成比に近くなっている。また、51％の世帯が1年前より多くのオーガニック商品を購入している。

　需要の拡大に伴い、ゼネラル・ミルズやケロッグといった食品大手も市場に参入し、小さかったオーガニック食品メーカーも大きく成長して業界は限定市場の枠を超えつつある。一方で業界は大きな課題にも直面している。まず、オーガニック材料が不足している。特に牛乳や卵は、オーガニックな家畜に必要なオーガニックのトウモロコシや大豆の国内在庫が少ないため不足が目立つ。また、オーガニックな土地が不十分なことから、国産のオーガニック野菜や果物も不足している。

　不足の原因の1つに、主要な農業地帯で「オーガニック作物は従来作物の質を落とす」と考えられてきたという文化的問題がある。オーガニック作物を作ろうとすると、農家が収穫を増やすために長年使ってきた多くの除草剤が使えない。また従来作物の畑をオーガニックにするには3年かかる。

　さらに業界は、ナチュラルとオーガニックの違いを明確に把握していない消費者の混乱とも闘っており、その違いを明確にして商品を売り込むために、農務省の「チェックオフ」宣伝キャンペーンなどを支援している。