衝突防止機能の新車搭載率が上昇

 他車両や障害物との正面衝突を回避するロボット機能の搭載率が拡大していることが、道路安全保険協会(IIHS)の調査で分かった。

 デトロイト・ニュースが報じたIIHSの調査報告書によると、2015年型784車種のうち52%がドライバーへの衝突警告システムを標準またはオプション装備した。自動ブレーキの場合は搭載率が27%に達し、12年型車の2倍以上に上った。

 大半の衝突防止システムはカメラ、レーダー、レーザー・センサーを駆使して前方車両や障害物との距離を計測し、必要に応じて警告を発するほか、ドライバーがブレーキを作動させた場合にはプレチャージ制御で圧力を最大限に高める。このほか、自動ブレーキを作動させる最新技術も実用化されている。

 IIHSによると、自動ブレーキ・システムは正面衝突事故の発生率を14%削減する。警告のみで自動ブレーキを備えていない場合でも、事故の発生率を7%低下させるという。

 自動車メーカーは通常、センサーを前面グリルの背後に搭載しているが、損傷に脆弱な欠点がある。このため、一部のメーカーはセンサーをバックミラー前のフロントガラスに移している。

 衝突防止システムの搭載は高級車が中心だが、トヨタとメルセデスベンツは標準装備か、比較的安価な安全機能のオプション・パッケージに組み込んでいる。

 IIHSが実施したシステムの試験によると、16年型アキュラ「ILX」やBMW「X3」、15年型クライスラー「300」など14車種が最高評価の「superior」を獲得した。

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