【ニューヨーク不動産最前線】e-Bikeと安全なお部屋選び

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【ニューヨーク不動産最前線】e-Bikeと安全なお部屋選び

2025年12月5日
柏原知子 (Tomoko Kashihara)

ホリデーシーズン真っ只中ですね！旅行や帰省で飛行機に乗る方も多いと思います。ご存じの方も多いかもしれませんが、飛行機ではリチウムイオン電池を含む充電器を預け入れ荷物に入れることができません。発火のリスクがあるため、必ず機内持ち込みがルールになっています。

実は、ニューヨーク市内でもこのリチウムイオン電池が原因の火災が増えているんです。記憶に新しいのは、2023年にマンハッタン・チャイナタウンのe-Bike修理店で起きた火災。6名もの死傷者が出た大きな事故でした。そのほかにも、ミッドタウン・イーストの高層コンドミニアムなどでe-Bikeバッテリーが原因の火災が発生しています。FDNY（ニューヨーク消防局）の統計によると、市内では毎年数十件のe-Bike火災が起きているそうです。

ニューヨークでは、徒歩以外の移動手段といえば地下鉄やバスが主流ですが、ここ10年ほどで自転車の利用がぐんと増えました。特にコロナ禍以降はその傾向が顕著で、最近では自転車レーンが渋滞することもあるほどです。あるデータでは、「公共交通・徒歩・自転車で通勤する人」の割合が約70％にものぼるとも言われています（参照リンク：Public Transit is Vital）。

こうした背景もあり、最近では多くの家主やコープ、コンドミニアム、オフィスビルで、建物内にe-Bikeを持ち込むことを禁止するルールが導入されています。自分のアパートに持ち込むのはもちろん、建物の共有部分に置くこともNGというケースが増えています。これは、バッテリーの過熱や劣化によって火災が発生するリスクが高まっているためです。

もしe-Bikeをお持ちの場合は、アパートを賃貸・購入される際に、その建物の規則でe-Bikeの持ち込みが許可されているかどうかを事前に確認されることをおすすめします。

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柏原知子 (Tomoko Kashihara)

ライタープロフィール

大阪女子大学（現：大阪府立大学）卒業後、CBRE Japanに入社。東京で外資系企業のオフィス移転を担当する商業不動産ブローカーとして働いた後、ニューヨーク勤務を機に住宅ブローカーに転向。1999年より住友不動産販売NYで活躍した後、2021年に米系大手Compassに移籍。趣味は旅行、クルーズ、トレッキングとイタリア語。