ソーラー・パネル製造大手のサンパワー（SunPower）は、エネルギー管理ソフトウェアを開発するテンドリル（Tendril）に2000万ドルを出資した。

　グリーンテック・メディアによると、サンパワーは今回の資本提携の一環として、テンドリルのエネルギー・サービス・プラットフォームのライセンスを取得し、顧客の発電データと統合して新しいエネルギー管理サービスを提供する。

　サンパワーの顧客にはポータルを通じたサービスがすでに提供されており、同ポータルの機能がそれによって拡大されることになる。

　利用者は金銭的な節約を優先するか、発電中の時間帯にもっと多くの電力を使用することを選ぶか、あるいはその両方を兼ね備えた選択肢を選べるようになる。

　サンパワーのエネルギー管理システムは、その利用者設定にあわせて、電気自動車の充電や食器洗浄機の使用時間といった電力消費の選択肢を提案する。将来的には、食器洗浄機や乾燥機を自動的に作動して適切な電力量を使うよう調節できるようになる可能性がある。

　そういった動きは、家庭内機器類を制御するプラットフォームを構築しようとしたテンドリルの過去の事業モデルへの回帰とも言える。それと同時に、両社にとって、蓄電装置や冷蔵庫といった新しいサービスや製品の相互販売の可能性を広げることも意味する。

　同プラットフォームは、公益会社と競合するものでは必ずしもない。テンドリルのソフトウェアのデータは、公益会社の効率化プラットフォームに転送され、公益会社のポータルの情報精度を高めるのに使うこともできる。

　「現時点では、ソーラー・パネルを持っている世帯は、公益会社の制度を利用できないのが現実だ。公益会社のポータルは必ずしもうまく機能しない」とテンドリルのエイドリアン・タック最高経営責任者（CEO）は指摘する。

　テンドリルは、物理学的な手法を利用して家庭内の電力使用状況を解析しており、他社の回帰法的モデルとは異なる。公益会社からのデータを含まず300件以上のインプットを使用しており、公益会社からのデータを統合すれば約90％の精度を達成できると説明している。