フェイスブック（Facebook）は、クラウドおよびモバイル電算の主要部分を占めるオープン・ソース・ソフトウェア計画の実施合理化を目的に、TODOプロジェクト（TODO Project）と呼ばれる企業同盟の設立を明らかにした。

　同プロジェクトは、オープン・ソース・ソフトウェア更新方法の最善策や、法令（および規則）遵守を確実に行う方法、無料で配布されるソフトウェア作成ツールの開発の迅速化を目指す。

　ニューヨーク・タイムズによると、TODOの設立は、オープン・ソースという重要技術に対する企業の支配力拡大の表れという見方がある一方で、オープン・ソース技術の重要性を認識し、明確かつ一貫性のある管理の必要性の高まりを示すものという見方もある。

　TODOは、「オープンに議論しオープンに開発する」という意味の英語（talk openly, develop openly）の頭文字をとったもの。

　TODOの創設会員企業は、フェイスブックのほか、グーグル（Google）をはじめ、ウォルマート（Walmart）のオンライン部門、オープン・ソース計画リポジトリーのギットハブ（GitHub）、非営利オンライン教育機関のカーン・アカデミー（Khan Academy）、ツイッター（Twitter）、ボックス（Box）、ドロップボックス（Dropbox）、ストライプ（Stripe）、そしてスクエア（Square）。

　オープン・ソース・ソフトウェアを採用する企業や独立系ソフトウェア開発会社は今後も増える見通しで、ソフトウェア更新状況の管理はますます難しくなることが予想される。

　また、携帯電話やタブレット、アプリケーション、遠隔電算基盤を含む包括的システムのソフトウェアがさらに複雑になれば、異なるバージョンの乱立によって機能停止につながるという危惧もある。TODOの試みは、そういった困難や危惧に対応するものと言える。

　ボックスの開発責任者は、「（TODOは）オープン・ソース・ソフトウェアをリリースするための一連の共通ツール・セットの開発と、プロセス合理化の面で企業を支援する」と、TODO参加の目的を説明している。