ファッションや美容分野の用途のための画像加工技術を提供するパーフェクト(Perfect)は、2025年のおもな技術動向として下記7つを挙げた。
1.人工知能の普及が加速
人工知能技術の導入に慎重だった多くの会社らが2025年には採用に踏み切ると確実視される。顧客対応の改善や意思決定の支援、個人化された体験の実現、予想分析がおもな用途だ。パーフェクトでも、肌の状態を分析して手入れの方法を推薦する「フェイスAI(Face AI)」という人工知能ツールをファッションおよび美容業界の顧客らに提供している。
2.持続可能性を技術によって強化する会社が増加
持続可能性を重視する会社が継続的に増えるなか、2025年にはその種の取り組みに技術を活用する事例が増えていく。人工知能とクラウド電算を使って事業資源の使用効率を最適化するといった用途がさらに広まると予想される。たとえば、人工知能をクラウドまたは末端電算に統合したシステムによって、事業運営を低炭素化できる部分や方法を特定し、意思決定を合理化できる。
3.遠隔勤務効率化ツールの活用が継続
出社を義務づける会社が増えているが、遠隔勤務を望む人が依然として多いのも事実だ。そのため、雇用主は仮想業務連絡や仮想協業ツールの利用を拡大して、遠隔労働の利便性向上をさらに推進するとみられる。
4.拡張現実と仮想現実の応用が拡大
2025年には、特にファッションと美容分野において実体験に近い体験を消費者が求めるようになる。それに寄与するのが拡張現実(AR)と仮想現実(VR)だ。パーフェクトの「メイクアップAR(Makeup AR)」や「ライブ3DフェイスAR(Live 3D Face AR)」、「スキンケアAR(Skincare AR)」はいずれもそういった部類の技術で、化粧を仮想的に試せるようにする機能を提供する。
類似技術は、試着や運動靴の注文、家具類を選ぶ際にすでに使われている。2025年にはそれがより広範に応用されるだろう。
5.「仮想インフルエンサー」が登場
ソーシャル・メディアのインフルエンサー自体は新しいものではないが、2025年には「仮想インフルエンサー」が登場して影響力を持つようになる。仮想インフルエンサーは、人間の発信者とは異なり、ファッション・ブランドらが創造した擬人化インフルエンサーだ。ブランドらが自社製品と消費者をむすぶ新たな手法として仮想インフルエンサーが台頭すると予想される。
6.ナノ技術の用途が拡大
ナノ素材は製品の軽量化や耐久性向上といった利点をもたらす。電子機器だけでなく肌用クリームにも使われている。ナノ技術は2025年にその用途を大幅に拡大し、より多くの市場で使われるようになる可能性が高い。
7.音声インターフェイスの利用増
話しかけて操作できる仮想アシスタントの活用が2025年に広まるとみられる。自然言語で使える仮想執事は何年も前から流通しているが、今後は声紋認証技術によって操作可能にする用途が拡大するとみられる。セキュリティーが向上するほか、手を使うことなく起動させて使えるため、利便性を高めるほか、肉体的に不自由な人にとっても使いやすく、顧客満足度の向上につながる。
(Gaean International Strategies, llc社提供)
この記事が気に入りましたか?
US FrontLineは毎日アメリカの最新情報を日本語でお届けします
最近のニュース速報
-
2025年2月13日 アメリカ発ニュース, ハイテク情報, 米国ビジネス
旅行計画に生成人工知能を使う人が増加 〜 富裕若年層に顕著、今後は中高年層でも急増の見込み
-
2025年2月12日 アメリカ発ニュース, 米国ビジネス, 自動車関連
EV需要減速で、ミシガンの電池工場計画にも変化
-
2025年2月10日 アメリカ発ニュース, ハイテク情報, 世界のニュース, 米国ビジネス
中国製人工知能モデルがシリコン・バレーを激震させる 〜 ディープシークの台頭が米技術大手らに突きつけること
-
買い控えのトレンド拡大~SNSを中心に
-
2025年2月7日 アメリカ発ニュース, ハイテク情報, 世界のニュース, 米国ビジネス
台湾、政府機関によるディープシーク・サービス使用を禁止 〜 米国やイタリアも禁止または制限、英国も注意喚起
-
2025年2月6日 アメリカ発ニュース, 環境ビジネス, 米国ビジネス, 自動車関連
加州、無公害トラック義務化を断念~排ガス規制が大きく後退
-
2025年2月4日 アメリカ発ニュース, 環境ビジネス, 米国ビジネス
ロサンジェルス郡の山火事で緊急対応アプリケーション群の使用が激増 〜 発生場所や大気汚染、避難命令、強風警報、さまざまの状況を逐次追跡
-
ユナイテッド航空、機内インターネット接続の試験を前倒し 〜 スターリンク端末を順次搭載へ、今春にも運用開始
-
2025年1月27日 アメリカ発ニュース, 米国ビジネス, 自動車関連
自動車メーカー、5G切り替えで難しい判断
-
FBI、アイフォーン同士以外ではアイメッセージを使わないよう注意喚起 〜 中国の国策ハッカーら、米スマートフォン利用者らの情報を窃盗