IBMや大学、湖の水質分析にIoTを活用 〜 水源保護に向けたモデルを構築

　モノのインターネット（IoT＝Internet of Things）技術を活用して水源を保護するためのプロジェクトがニューヨーク州のジョージ湖で進められている。

　ビジネス・クラウド・ニュースによると、この「ジェファソン・プロジェクト（Jefferson Project）」は、レンセラー工科大学とIBMリサーチ、そして非営利団体のファンド・フォー・レイク・ジョージ（The FUND for Lake George）が協力し、検知器や大規模データ（big data）分析を活用して、水源を保護するためのモデルを作ることを目指している。

　ジョージ湖では過去35年にわたってプランクトンの化学分析を継続しており、汚染物の流入や観光、気象といった各種の要因の影響が水質にどのように表れるかを追跡してきた。最近では、太陽光発電で電力を得る水中ソナーの検知器が設置されたことで、測定できるデータの幅が広がった。

　同検知器は、IBMが開発した独自のソフトウェアに接続されており、それをホストするスーパーコンピュータがレンセラー大学キャンパス内のデータ・センターに置かれている。

　ジェファソン・プロジェクト責任者のリック・レイア氏は、IoT対応検知器によってデータの精度が格段に向上し、観測したパターンからモデルを構築する処理過程が改善した、と説明している。

　「同プロジェクトでは、生物学者や環境学者が技術工学者や物理学者、コンピュータ科学者、気象学者と密接に連携して、大きな湖を詳細に理解するという貴重な機会が作られている。過去に例のないことだ」と、同氏は話す。

　研究者らは検知器の生成した初期データを使ってさまざまのモデルをすでに開発している。気象の変化や塩分の流入、観光客の増減にともなう水質変化を予測するためのそれらのモデルは、将来的にほかの多くの湖に応用できる、とレイア氏は説明している。

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